2011年04月13日
地球に原発はいらない 脱温暖化＋脱原発は可能だ！4/16京都
■────────────────────────■
★緊急セミナー★ 4月16日（土） in 京都
地球に原発はいらない 脱温暖化＋脱原発は可能だ！
−ドイツと日本の先進的な事例から−
■────────────────────────■
http://www.kankyoshimin.org/modules/join/index.php?content_id=60
東北関東大地震は大津波により未曾有の被害をもたらしました。
さらに福島原発の事故は、被災地や日本、世界にも放射線被曝の
恐怖を与えています。
1986年におきたチェルノブイリ事故による後遺症が、いまだに続いて
いるように、今後、長期にわたって放射性物質が人々の健康、食べ物
水、農業、漁業、経済活動、そして地球の生き物達に与える影響は、
計り知れません。
このような中、世界では脱原発の動きが大きく加速化しています。
ただ、日本では
「原発は怖いけど、エネルギー小国の日本では必要だ」
「地球温暖化を考えたら原発もやむを得ない」
と考えている人がまだ多くいます。しかし本当にそうなのでしょうか。
原発に依存しないで、脱温暖化は可能である。そしてそのことを真剣
に考え行動に移していくことが、新たな豊かな社会を築くことになる
のではないでしょうか。
このセミナーでは、ドイツと日本の様々な事例を紹介しながら、
それが実現可能であることを感得していただければと思います。
■日時：2011年4月16日（土）午後6:20から9:15
■場所：ひとまち交流館 大会議室
（京都市下京区西木屋町通上ノ口上る梅湊町83番地の１）
■定員：300人（定員になり次第締切）
■参加費：本会会員500円 非会員 800円
▼▼▼こんな情報を提供します▼▼▼
◎ドイツ在住環境ジャーナリスト 村上敦さんから…
環境先進国ドイツの事例から ドイツの脱原発政策と地域社会の取り組み
市民の強力な意志から脱原発に先駆けて取り組んでいるドイツ。
現在、再生可能エネルギーの割合が電力消費量の17％に達し、
10年後には総電力需要の4割近くの戦略が策定されている。
また多くの自治体でも、国に先駆けて住宅、交通、エネルギー政策
の大転換が進みだしている。
◎本会代表理事 すぎ本育生から…
日本でも脱温暖化+脱原発は可能である
国内外の調査データをもとに、日本が原発に頼らなくても生活と
経済活動が可能なこと、そして日本の地域社会での先進的な取組を
紹介します。
■プログラム（予定）
6:20 開演
6:25-7:40 環境先進国ドイツの事例から
ドイツの脱原発政策と地域社会の取り組み
（講師：ドイツ在住環境ジャーナリスト 村上敦氏）
7:40-8:20 日本でも脱原発は可能である
（講師：本会代表理事 ?本 育生）
8:20-8:30 休憩
8:30-9:15 対談：脱温暖化+脱原発は可能だ 日本社会の未来を展望する
■プロフィール
◎村上 敦 氏（むらかみ あつし）
ドイツ在住の日本人環境ジャーナリスト。環境コンサルタント。
理系出身。日本でゼネコン勤務を経て、環境問題を意識し、
ドイツ・フライブルクへ留学。フライブルク地方市役所・建設局に
勤務の後、フリーライターとしてドイツの環境施策を日本に紹介。
南ドイツの自治体や環境関連の専門家、研究所、NPOなどとの
ネットワークも厚い。2002年からは、記事やコラム、本の執筆、
環境視察のコーディネート、環境関連の調査・報告書の作成、
通訳・翻訳、講演活動を続ける。
◎杦本 育生（すぎもと いくお）
NPO法人環境市民 代表理事、日本でグリーンコンシューマー
活動を初めて具体化。ＣＯＰ3時に日本のホストＮＧＯとなった
気候フォーラムを東京、大阪のＮＧＯとともに設立。地域から
持続可能な社会を創出する「日本の環境首都コンテスト」を考案し
10年間実施。共著『環境首都コンテスト 地域から日本を変える
7つの提案』（学芸出版社／2009年）。『グリーンコンシューマー
地球をエコにする買い物のすすめ』（'昭和堂／2006年）。
■主催：NPO法人 環境市民
■後援：いきもの多様性研究所、エコロジーオンライン、エコロ・ジャパン、
国際環境NGO FoE Japan、NPO法人気候ネットワーク、
認定NPO法人 きょうとグリーンファンド、NPO法人 京都コミュニティ放送、
グリーン・アクション ,NPO法人地域環境デザイン研究所ecotone、
地球・環境共育事務所 Earth-PAL、ひのでやエコライフ研究所（随時更新）
■申込み方法
お名前、連絡先電話番号、（あれば）メールアドレス、本会会員か
どうかを電話、FAX、メールにてご連絡ください。なお、できる限り
事前に申し込みをお願いいたします。
【申込み先】NPO法人 環境市民
〒604-0932 京都市中京区寺町通二条下る 呉波ビル3F
電話：075-211-3521（月〜金10:00-18:00） FAX：075-211-3531
メール：life@kankyoshimin.org
★メールタイトルに【脱原発セミナー申し込み】といれてください。
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★がんばろう東北！東北地方太平洋沖地震〜原発・支援活動情報〜
http://www.kankyoshimin.org/modules/blog/index.php?cat_id=7
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・
NPO法人環境市民
〒604-0932 京都市中京区寺町通り二条下る 呉波ビル3階
TEL：075-211-3521 FAX:075-211-3531 /
E-mail：kouhou@kankyoshimin.org
URL：http://www.kankyoshimin.org
Follow me! ツイッターアカウント kankyoshimin
★毎月発行！環境市民の情報誌「みどりのニュースレター」
http://www.kankyoshimin.org/modules/library/index.php?content_id=63
▼ラジオ「環境市民のエコまちライフ」
http://kankyoshiminradio.seesaa.net/
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地球に原発はいらない 脱温暖化＋脱原発は可能だ！
−ドイツと日本の先進的な事例から−
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東北関東大地震は大津波により未曾有の被害をもたらしました。
さらに福島原発の事故は、被災地や日本、世界にも放射線被曝の
恐怖を与えています。
1986年におきたチェルノブイリ事故による後遺症が、いまだに続いて
いるように、今後、長期にわたって放射性物質が人々の健康、食べ物
水、農業、漁業、経済活動、そして地球の生き物達に与える影響は、
計り知れません。
このような中、世界では脱原発の動きが大きく加速化しています。
ただ、日本では
「原発は怖いけど、エネルギー小国の日本では必要だ」
「地球温暖化を考えたら原発もやむを得ない」
と考えている人がまだ多くいます。しかし本当にそうなのでしょうか。
原発に依存しないで、脱温暖化は可能である。そしてそのことを真剣
に考え行動に移していくことが、新たな豊かな社会を築くことになる
のではないでしょうか。
このセミナーでは、ドイツと日本の様々な事例を紹介しながら、
それが実現可能であることを感得していただければと思います。
■日時：2011年4月16日（土）午後6:20から9:15
■場所：ひとまち交流館 大会議室
（京都市下京区西木屋町通上ノ口上る梅湊町83番地の１）
■定員：300人（定員になり次第締切）
■参加費：本会会員500円 非会員 800円
▼▼▼こんな情報を提供します▼▼▼
◎ドイツ在住環境ジャーナリスト 村上敦さんから…
環境先進国ドイツの事例から ドイツの脱原発政策と地域社会の取り組み
市民の強力な意志から脱原発に先駆けて取り組んでいるドイツ。
現在、再生可能エネルギーの割合が電力消費量の17％に達し、
10年後には総電力需要の4割近くの戦略が策定されている。
また多くの自治体でも、国に先駆けて住宅、交通、エネルギー政策
の大転換が進みだしている。
◎本会代表理事 すぎ本育生から…
日本でも脱温暖化+脱原発は可能である
国内外の調査データをもとに、日本が原発に頼らなくても生活と
経済活動が可能なこと、そして日本の地域社会での先進的な取組を
紹介します。
■プログラム（予定）
6:20 開演
6:25-7:40 環境先進国ドイツの事例から
ドイツの脱原発政策と地域社会の取り組み
（講師：ドイツ在住環境ジャーナリスト 村上敦氏）
7:40-8:20 日本でも脱原発は可能である
（講師：本会代表理事 ?本 育生）
8:20-8:30 休憩
8:30-9:15 対談：脱温暖化+脱原発は可能だ 日本社会の未来を展望する
■プロフィール
◎村上 敦 氏（むらかみ あつし）
ドイツ在住の日本人環境ジャーナリスト。環境コンサルタント。
理系出身。日本でゼネコン勤務を経て、環境問題を意識し、
ドイツ・フライブルクへ留学。フライブルク地方市役所・建設局に
勤務の後、フリーライターとしてドイツの環境施策を日本に紹介。
南ドイツの自治体や環境関連の専門家、研究所、NPOなどとの
ネットワークも厚い。2002年からは、記事やコラム、本の執筆、
環境視察のコーディネート、環境関連の調査・報告書の作成、
通訳・翻訳、講演活動を続ける。
◎杦本 育生（すぎもと いくお）
NPO法人環境市民 代表理事、日本でグリーンコンシューマー
活動を初めて具体化。ＣＯＰ3時に日本のホストＮＧＯとなった
気候フォーラムを東京、大阪のＮＧＯとともに設立。地域から
持続可能な社会を創出する「日本の環境首都コンテスト」を考案し
10年間実施。共著『環境首都コンテスト 地域から日本を変える
7つの提案』（学芸出版社／2009年）。『グリーンコンシューマー
地球をエコにする買い物のすすめ』（'昭和堂／2006年）。
■主催：NPO法人 環境市民
■後援：いきもの多様性研究所、エコロジーオンライン、エコロ・ジャパン、
国際環境NGO FoE Japan、NPO法人気候ネットワーク、
認定NPO法人 きょうとグリーンファンド、NPO法人 京都コミュニティ放送、
グリーン・アクション ,NPO法人地域環境デザイン研究所ecotone、
地球・環境共育事務所 Earth-PAL、ひのでやエコライフ研究所（随時更新）
■申込み方法
お名前、連絡先電話番号、（あれば）メールアドレス、本会会員か
どうかを電話、FAX、メールにてご連絡ください。なお、できる限り
事前に申し込みをお願いいたします。
【申込み先】NPO法人 環境市民
〒604-0932 京都市中京区寺町通二条下る 呉波ビル3F
電話：075-211-3521（月〜金10:00-18:00） FAX：075-211-3531
メール：life@kankyoshimin.org
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NPO法人環境市民
〒604-0932 京都市中京区寺町通り二条下る 呉波ビル3階
TEL：075-211-3521 FAX:075-211-3531 /
E-mail：kouhou@kankyoshimin.org
URL：http://www.kankyoshimin.org
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Posted by エコ選挙☆ぷち☆キャンペーン実行委員会 at 09:07│Comments(0)
